2006年、香港学生寮で生まれたDJI。創業はフランク・ワン。ホビーの分野では圧倒的マーケットをもち、売上は年間300~400億円規模、グローバル社員が4000人超と、この業界ではリーディングカンパニー的な存在。現在、本社は「中国のシリコンバレー」と言われる深セン。近年ではアメリカを始めとし、ドイツ、日本などにも拠点を拡大。民生用ドローン市場で世界シェアの７割を誇る。

3D Robotics（3Dロボティクス）は、2012年に設立されたアメリカのドローンメーカー。通称「3DR」。現在の最高経営責任者は、アメリカの有名雑誌「Wired」の編集長を長年務め、マーケティング分野でも著名な人物「クリス・アンダーソン」。常にユーザー目線の企業だと評判で、最近では2015年発売のドローン「solo」において、操縦者に過失がない場合の無償修理を約束したことは記憶に新しい。

1944年、フランスで誕生したパロット社。創業者はアンリ・セイドゥ。本社はパリ。2010年にリリースされた「AR Drone」は、iPhoneアプリで操作できる手軽さと動画撮影機能に着目した先進性が人気を集め、ドローン人気の火付け役となった。現在世界に850人以上の従業員を配しており、2006年にはNYSEユーロネクストパリに上場した成長企業。ドローン界のアップル的存在として世界中にファンがいる。

SYMAは中国のドローンメーカー。読みは「シマー」。ドローンを中心とした巨大な大手おもちゃ会社で、中国広東省の工業団地に本拠を構える。おもちゃ会社が手掛けていることもあり、機能性の面ではドローン専門メーカーと比べると見劣りする感は否めない。が、コストパフォーマンスは非常に高く、個人が気軽に手を出せるドローンとして、今、世界中で高い人気を誇っている。

「HEXO+」は、スマートフォンのアプリに設定した対象物を自動追尾して撮影するドローン。2014年、クラウドファンディングKickstarterで資金調達を行った結果、目標金額5万ドルに対し、最終的に130万6920ドル（1.3億円以上）を集めたSquadrone System社が開発。「GoPro」と互換性のあるマウントを搭載しており、アクションスポーツの動きを一瞬として見逃さずに撮影することも可能とあって、世界中から注目を集めている。

Walkera(ワルケラ)は、中国が世界に誇るドローンメーカー。もともとRCヘリとして有名だったこともあり、ドローンの分野でも高い技術と良質な製品が評判。本社も工場も中国だが、一昔前の「メイド・イン・チャイナ」とは異なり、同社の工場ではISOも取得済み。世界的にもドローン主要メーカーの一つとして数えられており、「中国製だから低クオリティ」は同社には当てはまらない。

XAIRCRAFTは2007年創立の、中国広州のドローンメーカー。初期は航空動画撮影に注力していたが、2012年には農業用UAVの開発に着手。現在は数年先を見据え、配送用ドローンを中心とした商用機体の開発に尽力している。優れた周辺機器もXaircraftの特徴だ。マルチコプター用飛行制御装置「MINIX」、GPSモジュールとジャイロスコープを内蔵したフライトコントローラーシステム「Super X」、GoPro Hero3及びGoPro Hero3+向けのジンバル「STELLA」などは、特に高い人気を誇る。

Hubusan（ハブサン）は、2010年に設立された中国の新進気鋭のおもちゃ会社。低価格帯「トイ・ドローン」の分野では世界的に高い評価を得ており、特に「HUBSAN X4 HD」は、入門機として非常に高い人気を誇る。実売価格１万円以下だが、２００万画素のカメラを搭載しており、さらにＨＤ画質での動画撮影も可能。セールス体制も整っており、日本での販売はジーフォース社が日本の技術適合マーク（技適マーク）を取得して担当している。

G-Force（株式会社ジーフォース）は、RC関係でも特にドローンの販売を多数手がける企業。設立は2013年、本社は東京都千代田区。G-Force最大の特徴は、スタイリッシュなフォルムと豊富なカラーリング、さらに、空撮を得意とするものが多いことから、microSDカードが標準で付属しているタイプが多いこと。また、手のひらサイズも多数あり、「室内で練習できる」との理由から初心者にも人気のメーカー。

日本を始め、アメリカ、韓国、フィリピンなど世界６カ国に支社を持つ「Hitec Multiplex Japan（ハイッテクマルチプレックスジャパン）」。日本法人の設立は2004年、本社は東京都江戸川区。ドローンだけでなく、ロボット産業も事業領域であり、技術力と品質の高さは世界レベル。また、比較的低価格帯の機種が多く、さらに安定飛行が可能なドローンを開発ベースにしていることから、ドローン入門者には高い人気を誇る。

Lily Robotics（リリー・ロボティクス）の創立は2013年9月。アメリカのカリフォルニア大学バークレイロボティクス研究所で誕生。同社製品「リリー・カメラ」は、空中にふわりと投げるだけで飛行を開始し、トラッキングデバイス保持者を自動追尾飛行して、ユーザーの動画や写真撮影を自動で行う。防水仕様にもなっており、水面からの離陸、着水も可能。日本での販売会社は株式会社ドゥモア。

TEADは株式会社ヨコヤマコーポレーションの、ドローンなどの設計製作等を行う事業部。Technological Air’s Dream の頭文字が名称の由来。事業本部は群馬県高崎市にあるが、上海にも事業所を構えている。創業は1963年。リーズナブル、かつ、容易な操作性が人気を誇り、2015年には「マルチコプター エイリアンX-6」が「新製品コンテスト」にて大賞を受賞している。国際次世代農業EXPOに出展したりと、農業分野にも意欲的な企業。TEAD

XactSense（イグザクトセンス）は、アメリカのドローンメーカー。同社のドローンは自動追尾型の高機能ドローンで、自動操縦機能を搭載。人的操作を不要としながらも、正確な飛行と空撮を可能にしている。2015年4月に発生したネパール大地震の被害状況を報告したドローンは同社の製品。一方で、ドローンによる測定データの報告サービスも実施しており、サーモ機能とズーム機能を搭載したカメラで、cm単位で測定し、調査結果をクライアントに報告している。

京商はホビー向けラジコンモデルの老舗。創業は1963年、本社は神奈川県厚木市。RC業界でも存在感のある京商だが、そのトイラインである「京商EGG」はより手軽に楽しめるラインとして、こちらも高い人気を誇る。特に京商EGG「QuatroX-クアトロックス」は価格が非常に安いことから、ドローンの練習に最適な機種とする人も多い。

1934年に創業した童友社は、創業当時の事業が紙製玩具の製造という、ドローン業界では異色の経歴を持つ企業。昭和30年代からはプラスチックモデルの製造も開始し、2008年には”日本で最初のプラモデル”「原子力潜水艦ノーチラス号」を再販して話題となった。このプラモデル製造技術はドローン開発にも活かされており、「ドローンシックス」や「スパイダーⅡ」などの小型モデルは、低価格ながらもクオリティが高いと人気。現在の本社は東京都荒川区。

アラインの設立は、1984年7月。本拠地は台湾。電動ヘリ「T-REX」シリーズが有名で、ラジコンヘリの領域では世界一のシェアを占める。近年になって、空撮用ドローンを中心に展開を開始。さらに最近では、レース用のドローンにも着手したことは話題となった。販売するドローンの種類は少ないものの、クオリティの高さからどれも人気機種であるが、特に「M690L」は大きめの組み立て式ドローンであり、シンプルな構造だが安定した飛行が可能とあって、非常に高い人気を獲得している。

Aeryonは、2007年にカナダのオンタリオ州で設立された業務用ドローン製造会社。近年、「Scout」の上位機種となる「SkyRanger」を発表（日本での販売・サポートは、北海道旭川市にあるネクシス光洋）したが、元々は軍事用途のドローンを開発していたこともあり、ホビー用ドローンとは比べ物にならない程の安定性・堅牢性（気温－30℃～50℃での稼働が可能な上、最大瞬間風速25mまでの耐えうる）を誇る。

Yuneec（ユニーク）は1999年創業。本拠地は中国の香港だが、拠点に中国の上海、アメリカのロサンゼルス、ドイツのハンブルクがある。「箱から出してすぐに飛ばせる、操作が簡単なドローン」の開発に取り組んでおり、2015年には米Intelから6000万ドルの出資を受け、「Phantomキラー」になる可能性があると話題になっている。HDカメラを搭載したクアッドコプター型ドローン「Typhoon Q500」や、4Kカメラ対応の新モデル「Typhoon　Q500 4K」が人気だ。